脅迫で復縁を迫る元彼。どのように対処すれば良い？

　あなたが採りうる方法としては、（1）告訴（刑訴法230条）、（2）ストーカー規制法上の行政措置、（3）被害者支援の各種団体への相談が考えられます。

　まず、（1）「告訴」とは犯罪の被害者等の告訴権者が、捜査機関に対し、犯罪事実を申告し、犯人の訴追を求める意思表示をいいます。

　本件で、元付き合っていた男性はH写真や動画を「ネットでばら撒くぞ」「家庭を壊してやる」と脅しており、これは、あなたの自由及び名誉に対する害悪を告知するもので脅迫罪（刑法222条）に当たります。

　また、復縁を迫っていることから強要未遂罪（222条1項・3項）にも該当するでしょう。

　さらに、バイト先への押し掛け、復縁の要求などの「つきまとい等」（ストーカー規制法2条1号、3号）を悪質な方法で繰り返せば、「ストーカー行為」（ストーカー規制法2条2項、13条）としても犯罪が成立します。
　ですから、告訴は可能です。

ただし、あなたの主要な目的は、彼を罰することよりも、不安な毎日から開放され、大切な家族を守ることにあるように思えます。

したがって、（2）ストーカー規制法上の行政措置が適しているでしょう。行政措置では、刑罰よりもあなたの立場に立った迅速で柔軟な対応が可能だからです。

まず、あなたは、「つきまとい等」（ストーカー規制法2条1号、3号）の被害を受けていることにつき、最寄りの警察署で「援助」（7条・施行規則9条）を受けることができます。具体的には、自衛措置方法、電話録音や行為者の行動記録等の方法などを教えてもらったり、被害の防止に役立つ物品の貸し出しを受けたり、被害防止交渉場所として警察施設を利用することが可能です。

また、警察署に申し出て、加害者に対して「警告」を発してもらうこともできます（4条）。これは、彼に対して「更に繰り返して、バイト先に押し掛け、復縁を迫り、あなたに不安を覚えさせる行為をしてはならない」などと伝達するものです。

この警告に従わず、更に悪質なつきまとい等を繰り返すおそれがある場合には、違反に罰則の適用がある「禁止命令」（5条）が発せられ、「繰り返し警告違反行為をしてはならない」などの命令、警告違反行為を防止するために必要な事項についての「写真、動画を廃棄せよ」などの命令が発せられる可能性もあるでしょう。

　最後に（3）の各種支援団体への相談ですが、各法務局に設置されている「人権相談所」、都道府県にある「婦人相談所」、「女性センター」、民間の「犯罪被害者支援センター」などがあります。